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米国株は長期投資がおすすめ! 長期投資では為替レートを気にする必要って無いの!?

米国株は長期投資がおすすめ! 長期投資では為替レートを気にする必要って無いの!?

米国株に長期投資する場合、米国株の実質利益のみを考えればOK

米国株 長期投資

これまでに、米国株は長期投資の対象として相応しい、と説明してきました。

米国が長期投資の国として相応しいことを説明した記事

 

さて、今回、これらに加えて、為替レートについての説明をします。

外国株に投資する場合、避けては通れない、外国為替についてです。

米国株に投資する場合、米ドル円レートが変動することで、為替差損益が生じてきます。

これをどう考えたらいいのか、について説明します。

 

今回の記事は長文です。心してお願いします(笑)。

しかし、今回の記事を理解できれば、間違いなく、骨太の米国株長期投資家になれるでしょう。

 

早速、結論ですが、米国株へ長期投資する場合、米ドル円レートの変動は無視してOKです。

つまり、米国株の実質リターンのみを考えればOK、ということになります。

 

まずは、名目と実質の違いを理解する

名目と実質

投資の世界に限らず、この名目と実質という言葉はよく使われます。

違いをおさえておきましょう。

 

  • 名目=何の修正も加えられていない、市場で実際に使われたそのままの値。
  • 実質=物価の上昇や下落が考慮された後の値。

 

簡単にまとめてみました。

 

実質値名目値インフレ率

名目値実質値インフレ率

これらの式はよく使用されるので、覚えておいて損はありません!

 

投資や経済の世界で大事なのは、実質値

例えば、投資の名目リターンが7%だとしましょう。

そのときに、自分が7%全てのリターンを得られるかと言うと、そうでない場合があります。

このときに、インフレ率(モノやサービスの上昇分)が2%だったとしましょう。

物の値段が2%上がっているのですから、実質的なリターンは5%(名目7%-インフレ率2%)です。

このように、最終的な投資のリターンは名目値ではなく、実質値で考えることが大切です。

 

なぜなら、リターンを得た後にそのお金で、モノやサービスを交換するからです。

お金の反対側には、常にモノやサービスがあることを考えておくと、理解が早まります(超重要な考え方

 

アメリカの株に投資している日本人のリターンをどう考えるか

外国為替

それでは一体全体、日本人がアメリカの株に投資している場合をどう考えればいいのでしょうか?

複雑なことは分解して、一個ずつ解決していくやり方が良いです。

 

まず、日本人は最終的に、日本円で、日本のモノやサービスを消費する人です。

米国株に投資しているは賢明な人達です。

賢明ですが、さすがに、アメリカに移住しようと考えてる人はいないはずです(笑)。

 

つまり、「米国株に投資して、リターンを受けるだけ受けて、そのお金をどうするか!?」となったときに、最後にはドルを日本円に交換します。

その際に、影響を与えるのが米ドル円レートです。

 

ここで、一度これを数式に落としてわかりやすく考えてみましょう。

最終的に求めたいのは、日本人がアメリカ株に投資したときの実質的な利益です。

日本人がアメリカ株に投資したときの実質的な利益

結論から。

日本人がアメリカ株に投資したときの実質的な利益は以下の式で算出されます。

 

「①アメリカ株の名目の投資リターン+②米ドル円の為替差損益-③日本のインフレ率」

 

説明します。

アメリカのKO(コカ・コーラ社)の株を売ってドルにします(アメリカ株の投資名目リターン)。

続いて、KOを売って得たドルを円に交換します、その際に、為替差損益が発生します(米ドル円の為替差損益)。

そして、交換した円で、日本のモノやサービスを消費します。その際に、日本のインフレ率が関係してきます(日本のモノやサービス価格の上昇分)。

 

分解して考えると、わかりやすくなります。

ここまでは、追いついてこれてますでしょうか?

ここから、さらに式を変形していきます。

式を変形して、さらに深く分析していく

変形させるのは、①のアメリカ株の名目の投資リターンです。

以下のように変形させます。

 

変形前→「①アメリカ株の名目の投資リターン+②米ドル円の為替差損益-③日本のインフレ率」

変形後→「①アメリカ株の実質の投資リターン+④アメリカのインフレ率+②米ドル円の為替差損益-③日本のインフレ率」

 

紫の部分は変形してますが、同じ内容を示しています。

「名目値=実質値+インフレ率」であることを思い出してください

 

最後に、変形後の式の②と③を前後に入れ替えます。

変形前’→「①アメリカ株の実質の投資リターン+④アメリカのインフレ率+②米ドル円の為替差損益-③日本のインフレ率

変形後’→「①アメリカ株の実質の投資リターン+④アメリカのインフレ率-③日本のインフレ率+②米ドル円の為替差損益

 

さぁ、あともう少し!

変形後’の式に具体例をいれて、確認していきましょう!

具体例を入れて、確認してみる

使用する式は、1番最後に変形した数式です。

 

①アメリカ株の実質の投資リターン+④アメリカのインフレ率-③日本のインフレ率+②米ドル円の為替差損益

①アメリカ株の実質の投資リターン=5%

④アメリカのインフレ率     =2%

③日本のインフレ率       =0%

②米ドル円の為替差損益率    =?%

 

②が?%になっているのが最大の肝です。

ここは後ほど説明。

数字だけ入れて、式を確認してみましょう。

 

5%+2%ー0%+?%

 

説明をしやすいよう、式をオレンジに分けました。

さぁ、この記事の最初に戻って、米国株に投資する場合、米国株の実質リターンのみを考えればOK、と言いました。

緑の部分だけを考えればいいということです。

 

さて、「緑の部分だけを考えれば良いって言うけど、後ろのオレンジの部分が影響しちゃうじゃん!」とツッコミが入りそうです。

はい、ここで先程、米ドル円の為替差損益率を?%にした伏線を回収します。

 

緑の部分を変化させたく無ければオレンジの部分を0にしちゃえば良いのです!

具体的な数値を使うと、「+2%-0%+2%」ということです。

つまり、為替差損益率を+2%にする、言うことです。

 

「えっ、勝手に為替差損益率を+2%にしちゃって良いの!?」という質問が飛んできそうです。

実はそういう理論がきちんとあるんですよ(*^^*)

 

その名も、RPPP(Relative Puchasing Power Parity)!日本語で、相対的購買力平価説です。

 

この辺で心が折れかけている皆さん、すみません、最後にこのRPPPだけ超簡単に説明するので、ついてきてください。

為替レートの決まり方の理論 相対的購買力平価説

相対的購買力平価説

相対的購買力平価説、超長い名前です(笑)。

まずは、「為替レートの決まり方の理論なんだよ」ってことです。

「じゃあ、どうやって為替が決まるのか?」って所が大事ですよね。

 

決まり方は、「両国間のインフレ率を相殺するように、為替レートが決定される」です。

 

これも具体例で考えたほうがわかりやすいです。

今、米ドル円の為替レートが1ドル=100円だと仮定してください。

アメリカのインフレ率が+2%、日本のインフレ率が0%だとしましょう。

 

ここでアメリカと日本のインフレ率の合計値は、2%(0%+2%)です。

このインフレ率を相殺するように(0にするように)為替レートが決定されるためには、為替差損益率が-2%にならないといけません。

つまり、この場合、米ドル安・円高方向に2%動くということです(1ドル=100円→1ドル=98円へ)。

 

よく考えるとわかります。

この記事で最初の方に触れた、「お金の反対側には、常にモノやサービスがある」という考え方を思い出してください。

アメリカでインフレが進みアメリカの物価が2%上昇しているその裏で、米ドルの価値はー2%になっているということです。

日本円との関係で言えば、米ドルの価値がー2%、その反対側にある日本円は逆に+2%です。

物価と通貨はコインの裏表の関係です。

そして、通貨は常に相対関係の中でしか価値を持ちません。

 

ちなみに、この相対的購買力平価説ですが、長期的に見た場合の、為替レート決定理論ですので、短期の場合にはあてはまりません。

この場合の長期とは、少なくとも数十年単位を想定してください。

でも、本物の米国株長期投資家の皆さんなら、問題ないでしょ?(笑)

 

さぁ、長旅ご苦労様でした(笑)。

まとめに入ります。

 

 

この記事で伝えたかったこと

POINT

  • 米国株に長期投資する場合、米国株の実質リターンのみを考えれば良し。
  • 長期で米国株に投資する場合、為替レートは無視してOK。
  • その理論的根拠は、相対的購買力平価説という為替レートの決定理論。
  • 素晴らしい米国株式を見つけて、為替レートなんか気にせず、長期で保有しよう!

 

 

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公務員 投資家R
公務員 投資家R
20代地方公務員。投資、公務員、読書、映画などの情報を発信しています。21世紀は「信頼と信用」が何よりも重要になってくると考えて、ブログを運営しています。利益だけを追わない、信用を貯める。利益は後から結果的についてくる。

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